あけましておめでとうございます。
年頭初感で思うことは、やっぱり日本の会社は社長で決まる、ということです。
人件費の高騰や円安による輸入コストの上昇、燃料費をはじめとする物価高。
こうした環境の変化により、企業経営はこれまで以上に厳しさを増しています。
追い詰められるほど冷静な判断が難しくなり、「窮すれば鈍す」状態に陥ってしまう会社も少なくありません。
社会環境が変われば、会社の運営方針も変えざるを得ません。
その局面で求められるのが、社長の判断です。
「会社を変えよう」と決意し、年頭所感などで変革を社内に訴える社長も多いでしょう。
しかし、ここで重要なのは「社長自身はどう変わるのか」という点です。
「会社は変えるが、自分は軸だから変わらない」
こういった態度では、会社は本当の意味では変わりません。
年齢に関係なく、社長自身が考え方や行動を変えなければ、社員も顧客も会社の変化・躍動感を感じ取ることはないのです。
順調なときよりも、ピンチのときこそ社長の姿勢ははっきり表れます。
だからこそ、やはり日本の会社は社長で決まるのです。
「会社が変わったな」と最も分かりやすく感じられるのは、社長が交代したときです。
日本の政治でも、総理大臣が変わるだけで政策は変わらなくても「運営の雰囲気が変わった」という印象が広がります。
中小・零細企業でも同様で、「社長が変わって社内の空気が変わった」という評判はすぐに立ちます。
とはいえ、会社を変えたいからといって社長をおいそれと替えることはできません。
現実的な次善の策は、社長自身の行動を変えることです。
行動のエネルギーは日々の生活態度や習慣から生まれます。
特別なことをするよりも、小さな変化を積み重ね、時間をかけてやり続けることです。
その変化は必ず会社全体に伝わっていきます。
